バイクでの走行中における事故に遭われた方へ

自動車やバイクを利用する以上,交通事故に遭う危険性はどうしてもついて回るものです。そして,自動車事故の場合に比べ,バイク事故の場合は,身体へのダメージが大きく,ヘルメットを着用していても重傷事故,死亡事故になる危険性が高いと言わざるを得ません。警察の発表においても,バイク事故による死亡者数は,自動車事故による死亡者数の倍以上の人数に上っております。
バイク事故の場合,ハーレー・ダビッドソン社製などの頑丈なバイクであれば,事故態様にもよりますが,バイク事故の中では,比較的軽症で済むことがあります。しかし,どんなに頑丈なバイクであっても,衝突の衝撃でバランスを崩してしまった場合に車外へ放り出される危険性と隣り合わせである以上,重傷事故につながる可能性は,自動車と比較してどうしても高くなります。また,原付やスクーター等の場合,重傷事故や死亡事故につながる可能性は相当高くなります。自動車の場合も,普通自動車よりも軽自動車の方が重大事故につながりやすいのと同じような構図です。

バイク事故において死亡事故や重傷事故につながりやすいケースは,頭部を強く打ちつけてしまった場合(頭部打撲)です。頭部打撲の場合,死亡まで至らなくとも,遷延性意識障害や高次脳機能障害という重い後遺障害を負ってしまわれることも珍しくありません。
また,頭部は比較的軽症でも,全身を強く打ち付けてしまった場合(全身打撲)は,多発外傷による出血性ショックで死亡してしまうことや,粉砕骨折により骨折部が癒合せず,人工関節になってしまうことなどもあります。

バイク事故に遭われ,重傷を負われた場合,すべての方が適正な補償を受けられているかというと,現実はそうなっておりません。
適正な補償を受けるには,まずは適切な診療科へ適切に通院し,適切な時期に適切な検査を受けなければなりません。
ここで問題を難しくしている事態は,治療的側面から見れば,通院,検査が遅れたと言えないとしても,賠償法的側面から見て,交通事故と障害との因果関係が立証できなくなってしまい,適正な補償を受けられなくなってしまうことがあるという点です。病院は賠償法の専門家ではないのでやむを得ないのですが,このことをご存じない方にとっては驚くべきことであろうと思います。
したがって,賠償法的側面から見て,十分な立証が可能な通院経過や検査をしっかり受けることができているか,事故直後のなるべく早いうちから,一度は弁護士等の専門家に相談しておくことをお勧め致します。ご本人が満足に動けないため直接ご相談されることが難しい場合は,ご家族の方がご相談を受けられるべきでしょう。重傷を負われたご本人を救うことができるのはご家族の方しかいらっしゃらないというケースは多いです。

また,以上のような重傷事案においては,交通事故による後遺障害がしっかり立証できるだけの材料がそろっているとしても,ご自身で相手損保と交渉するよりも,弁護士へ依頼して交渉,訴訟を行なう方が,増額される賠償金額はかなり高額になります。
したがって,適正な補償を受けるには,やはり弁護士の手助けが必要不可欠です。

バイク事故に遭われた方におかれましては,またはご本人が身動きをとれない場合のご家族の方におかれましては,まずはお気軽にご相談ください。
被害者の方に寄り添って,被害者の方のご希望を最大限にかなえるため,最善の方法を常に考え続けることが我々弁護士の役目であると思っております。
弊事務所で少しでもお力になれることがあれば幸いです。

 
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